ヨーロッパでは高金利に伴う住宅需要の減退に加え、エネルギー供給の不安定化や原木価格の高騰が重なり、製材工場の減産や閉鎖が相次いでいる。
日本にとって欧州は主要な木材輸入元である為、現地の生産能力縮小は、供給サイドからの強力な価格押し上げ要因となる。
さらに、円安基調の継続が輸入コストを一段と押し上げ、採算が悪化した現地メーカーによる対日価格の引き上げを誘発しかねない状況が続く。
一方、例え現地価格が上昇したとしても、現状の日本マーケットは盛り上がりに欠け、上昇した価格を受け止め辛い。
今後は、世界的に需要が低迷しているものの、欧州の供給構造の変化と為替リスクを考慮すると、日本国内の木材市況は下落しにくく、長期的には高止まり、あるいは緩やかな上昇圧力を受け続ける厳しい局面が続くと予想される。