ヨーロッパでは、公共・民間投資の流入や環境意識の高まりを受け緩やかな成長が期待されている。
しかし、高金利や経済的不確実性が需要の急回復を阻む懸念材料となっている。
住宅市況においては、EU全体の住宅価格や家賃は依然上昇傾向にあり、需要の底堅さと供給不足を背景とした製品価格の高止まりが続いている。
欧州材の供給面では、原木価格の高騰や人件費・燃料費等の上昇によるコスト高に加え、製品生産量の減少傾向が持続。
現地メーカーは、出来る限りの採算割れを回避するため日本向け供給量を絞るスタンスを維持している。
先物交渉の難航に伴い入荷量も限られており、秋口から冬場にかけてサイズに依っては在庫不足が予測される。